日々前進中

９月・１０月はいろいろな試験がありますね、ところで、大学受験の追い込みは部活をしていた人間からすると９月からでしょうか？
最近はいろんな、必勝法が科学的に解説してくれることが増えましたね。
ちょっとメンタルトレーニングの記事があったので紹介します。

メンタルトレーニングの指導者、秋田大医学部に合格を果たした学生、栄養教諭にとっておきの直前必勝法３か条を聞いた。（石黒慎祐） 　■メンタルトレーニング　試験当日、本番で力を発揮するのに必要なのは集中力と自信だ。
　高校の野球部などで、選手の精神面の強化を指導している日本スポーツ心理学会員で県体育協会のトレーニングアドバイザー、小倉晃輔さん（２４）は、１点をじっと見つめて集中力を高める「フォーカルポイント」と呼ばれる方法を勧める。
　「元巨人軍の桑田真澄さんが投球前にボールを見つめ続けていたあのポーズです」。１点をじっと見つめ、鼻から５秒間ゆっくりと息を吸い、５秒間息を止め、７秒かけて吐き出す呼吸法を併せて行うと効果的だ。見つめる目標物は２０センチ～１０メートル先の範囲でいい。
　小倉さんは「桑田さんのように本番に強くなれると思いますよ」と太鼓判を押す。
　試験開始前や休憩時間の合間に実践できるのは、自らを奮い立たせる「セルフトーク」だ。鏡の前に立ち、笑顔を作り、「よし、いい顔だ。最高だ！」と声を出す。自分にエールを送れば自然と自信がみなぎってくる。「ここぞというときは、恥ずかしいなんて言ってられません」。
　■勉強法　「本番で頭が真っ白になったらどうしよう……」。３年前、秋田大医学部に現役合格した３年の水沢雄太さん（２１）（秋田高卒）は試験直前、不安で押しつぶされそうだったと振り返る。
　気持ちを落ち着けるために行ったのは、起床後、すぐに机に向かい過去の入試問題を解き始めるというちょっと変わった勉強法だ。
　目覚めたばかりのもうろうとした頭で、実際の試験時間より１０分短く設定し、自らを追い込んだ。「最後まで気を緩めず勉強に没頭することで、焦りを紛らわすことができた」と言う。
　「不安ばかりが募り、つい新しい問題集に手をつけて後悔した」と話すのは、秋田大医学部１年の佐藤有里子さん（１９）（能代高卒）。「初めて見る参考書を開くと、知らない英単語が目に飛び込んできて動揺した。最後はあれこれ迷わず、いつも使っている問題集の復習を徹底することです」とアドバイスする。
　「試験直前は眠れないほどの緊張状態だった」という秋田大医学部１年の竹越結生(ゆう)さん（２０）（秋田高卒）は、これまで受験勉強で使い込んできた問題集や参考書を机に積み上げた。「これだけやったんだから大丈夫」。自らに言い聞かせ、冷静に構えた。
　■栄養　これまで鍛えた脳をフル活用するには、しっかりと栄養をとることも忘れられない。
　秋田市立秋田南中の菊地和子栄養教諭（４６）は「試験が行われる午前中から脳の働きを活発にするには、朝食が欠かせません」と力を込める。ごはんなどの炭水化物が脳のエネルギーとなる。風邪の予防にはビタミンＡやビタミンＣが含まれる旬のホウレンソウやミカンがお薦めという。

　さらに、菊地さんは「和やかな食卓は受験生の息抜きとなり、心の栄養にもなります」とアドバイス。
読売新聞記事引用

  

不況になると、資格取得をつい考えてしまいますね。

働きながら司法試験に合格した人の勉強術（前）　「一生の仕事」にして後悔しない資格の選び方
コストカット、残業削減、採用抑制…。自分の働く環境に、なんとなく揺さぶりがかけられている気がする今日この頃。わが身を守るにはスキルアップ！と、勉強に勤しむ人も多いはず。「時間がない」は言い訳になりません。働きながら、公認会計士・弁護士という難関資格を取得した人がいるんです。【バックナンバーはこちら】

■高まる勉強熱　キャリアアップできる資格を狙え！

　不況の波が、思わぬ形でサラリーマンたちの意識に影響を与えているという。それが、「資格熱」だ。企業の業績悪化が顕在化するなか、リストラや再就職といった雇用不安は高かまるばかり。資格取得を通じてキャリアップすることで、生活防衛を図ろうというのだ。

　それを実証するかのように、全国各地の資格スクールは空前の人気。大手学校の公務員や公認会計士の講座は、前年比2～3割増の利用率。再就職に備えて、技術関連の資格取得を目指す50代以上も目立つという（日本経済新聞：2009年3月24日参照）。

　しかしながら資格といっても、国家資格から民間資格まで内容はさまざま。何を取得すれば、本当に雇用や就職に有利に働くのだろうか。

　そこで今回は、弁護士、米国公認会計士、公認内部監査人、公認金融監査人の資格を持ち、『できる人の資格勉強法』（中経出版）、 『難関資格は働きながらとりなさい』（かんき出版）の著書でも知られる佐藤孝幸氏に、役立つ資格の選び方、ビジネスパーソンの資格の勉強法についてお話をうかがった。

■社会人になってすぐバブル崩壊　リストラにおびえる日々

　最初に紹介すべきは佐藤氏の経歴。いまでは4つの資格を持つ身だが、新卒で外資系銀行に就職した1992年当時は、まったく資格に関心がなかったという。

　ところが、そんな意識に変化が訪れた。入行まもなくしてバブル崩壊の憂き目に遭い、先輩社員が次々とリストラされていったのだ。次は自分の番ではないかとおびえ、将来への不安を感じたという。

　「就職2年目を迎えた頃から、業績悪化を理由に外資系企業の日本撤退が目立つようになり、私が働いていた東京支店も無関係ではありませんでした。本店からのリストラ要請に従い、先輩が次々と辞めさせられていくんです。入社したばかりで給料の少ない私はすぐにリストラ要員に挙がりませんでしたが、とにかく戦々恐々の毎日でした」
そこで佐藤氏が考えたのが、転職と資格取得の必要性。会社が傾いているのだから転職は当然だが、資格を視野に入れたのは「サラリーマンとして生き残っていくには、専門的な知識が不可欠だ」と実感したから。それには、ある上司からの影響もあったという。

　「入社してから9ヵ月が経った頃、私は経理部に研修生として配属されました。当時の経理部長は、別の外資系銀行からヘッドハンティングされてきた経理のプロ。税理士の資格を持ち、日本の会計基準や税法にも詳しいから、外資系としては手放せない存在です。

　それに万一リストラされても、税理士として独立すれば食べていけます。周りがリストラの恐怖におびえる中、悠々と仕事をこなしていました。その余裕ある姿を上層部が見ていて、ますますリストラ対象から外れていく。これは強いな、と思いました」

資格の重要性に加え、経理部門の強みを見直した。経理はどの会社にも必要な部門で、業種ごとに多少の違いはあるものの、汎用性は高い。不況にも強い職種で、キャリアを着実に積み上げれば高給取りも夢ではない。こうして、佐藤氏はこの経理部長との出会いをきっかけに、専門知識や資格の重要性を認識したわけだ。

　その後、佐藤氏は米国公認会計士の勉強を働きながら開始し、わずか1年で試験に合格。転職先を探すも日本企業ではニーズがないことから米国の大手会計事務所に就職し、渡米して勤務。米国に拠点を置く日本企業などをクライアントにキャリアを磨いた。

　しかし、ビザの問題などから、米国で仕事を続けるのが難しい状況になった。そこで、帰国後を視野に入れて、次は米国在住のまま、やはり働きながら司法試験の勉強をスタートさせたのだ。2年間の独学を経て、佐藤氏は超難関試験に一発合格。見事、弁護士資格を取得し、いまでは個人事務所を開設。企業法務を中心に活躍を続けている。

こうして佐藤氏は見事キャリアアップに成功したが、それには「どの資格をとるか」の選択も大きな要因の1つだとう。

　「私の場合、不況にも強く、独立開業できる資格を考えて、米国公認会計士と弁護士を狙いました。経理に配属された際、『向いているかも』と適性に気づいたこともあります。資格を選ぶ際に重要なのは、自分のキャリアやライフプランを考えること。

　合格率の高い手軽な資格は、取ったところで役に立たないケースがほとんどです。たとえば漢字検定は、趣味としてはすばらしいと思いますけど、直結する職業はあまりないのではないでしょうか。経理畑で働いてきたなら公認会計士、法務をやってきたなら弁護士など、いままでのキャリアに結びつく資格が望ましいでしょうね」

　仕事で経理や法務に携われば、知識も身につく。ゼロからのスタートにはならないわけだ。何年かその職種を務めていたなら、適性もあるわけで、資格取得後の「一生の仕事」として続けていけそうだ。

　さて、読者の方は、働きながら難関資格の勉強を始める心の準備は整っただろうか。後編では、具体的な勉強法についてお話を聞く。

CAREERZine記事引用
政府・与党が１０日に決定する過去最大規模の追加経済対策により、０９年度の一般会計の総額は１００兆円を超え、国の借金に当たる国債の発行額が戦後初めて、税収を上回る見通しとなった。景気の底割れ回避のため、歳出拡大を加速させる一方、企業業績の悪化から税収が大きく落ち込むことが響いた。小泉政権以来の歳出削減、国債発行抑制路線からの決別が改めて浮かび上がった。


　追加経済対策について麻生太郎首相が「財政支出でＧＤＰ（国内総生産）比２％（約１０兆円）超」と指示したのを受け、与党が９日、財政支出１５．４兆円、事業規模５６．８兆円とする対策案をまとめた。政府が１０日決定し、今月末にも０９年度補正予算案を編成する。


　補正予算の財源は、「霞が関埋蔵金」と呼ばれる財政投融資特別会計の積立金の取り崩しで３兆円超を捻出（ねんしゅつ）するほか、０９年度当初予算に計上された経済緊急対応予備費（１兆円）を活用。残る１０兆～１１兆円を建設国債と赤字国債の発行で賄う。


　０９年度当初予算の一般会計の総額は、過去最大の８８兆５４８０億円。新規国債発行額は約３３．３兆円で、今回の補正に伴う上積みによって４３兆～４４兆円程度になる。一方、０９年度の一般会計税収見通しは約４６．１兆円。だが、景気の落ち込みによる企業業績の悪化などで、数兆円規模の税収の下ぶれは避けられず、国債発行額を下回る見通しとなった。


　一般会計の総額は補正によって１００兆円を超えるが、４割強を借金で賄う異常事態。１１年度までに国と地方の基礎的財政収支（プライマリーバランス）を黒字化する政府の目標は、すでに達成不可能になっている。麻生首相は９日「景気回復後、消費税を引き上げる」と述べており、財政健全化には将来的な消費税増税論議は避けられない状況になった。


　また、国債の大量発行で国債価格が下落し、金利が上昇すれば、企業の資金調達が困難になるなど経済に悪影響を及ぼすため、大型の経済対策の効果を打ち消す可能性もある。
毎日ｊｐ記事引用